今日の愛教研活動
第1回専門局連絡研修会の開催
5月22日(金)
第1回の専門局連絡研修会を開催しました。専門局長の挨拶・指導講話に続き、各部の活動目標、活動計画について説明があり、質疑応答を行いました。予算等についても各部で確認し合い、今年度のスタートを切ることができました。各部とも、より有意義な活動にするために、工夫を凝らし、協力しながら活動を進めていくことを確認し、会を終えました。会の後も、各部で熱心に話合いが続けられていました。
第1回編集部長研修会の開催
5月19日(火)
各支部の編集部長が参集し、第1回編集部長研修会を開催しました。編集部は、機関誌及び研究集録の編集・発行を主な活動としています。今年度は、「愛媛の教育」232号(9月発行)と233号(1月発行)、第58回教育研究論文集(6月発行)、11月に開催される第53回愛媛県教育研究大会(発表大会)研究集録を発行します。
研修会では、編集方針、編集計画、活動内容を検討・確認しました。支部の執筆割り当てについても、再確認しました。
後半は、各支部が令和7年度に発行した冊子・広報誌を互いに手に取りながら編集部活動について情報交換をしました。どの支部も、無理のない形へと変更しながら活動をしていました。冊子の中で教職員が交流できるもの、編集部員自らが楽しく編集に取り組めるものを目指している様子も伝わりました。他支部で発行された機関誌は、今後の活動の参考になるものでした。
発行された機関誌が、愛媛教育の発展向上を願う会員の研修に資するもの、会員意識の高揚に資するもの、会員の文化交流を促進するものとなるよう編集部活動に取り組んでいきます。
へき地・地域教育部 第1回部長研修会の開催
5月15日(金)
各支部のへき地・地域教育部長が参集し、第1回部長研修会を開催しました。
研修会では、昨年度の活動の成果と課題を確認し、今年度の事業計画案(会議、令和8・9年度愛媛県へき地・地域教育研究大会の取組、「愛媛のへき地・地域教育57号の発行等)について検討しました。
今年度も、愛媛県へき地教育振興会、愛媛県教育員会と連携を図り、「愛媛県のへき地・地域教育」に取り組んでいきます。ここ数年は、少子化、過疎化の影響を受けた学校の統合や閉校により、へき地学校等数は、やや減少傾向にあります。また、県内の複式学級を有する小学校の約7割がへき地学校等でなくなっています。今後は、へき地校でなくても少人数学級や複式学級の担当となる可能性があり、その指導力を身に付けることが必要とされています。
へき地・地域教育部では、各支部の実践の共有を図り、各学校におけるへき地教育、地域教育の研修の充実を図りたいと思いますので、御理解と御協力をお願いします。
情報宣伝部 第1回部長研修会の開催(オンライン会議)
5月14日(木)
各支部の法制情報局情報宣伝部長が参集し、第1回部長研修会をオンライン会議開催しました。
研修会では、昨年度の活動の成果と課題を確認し、今年度の事業計画案(会議、「教育情報」「速報」等の情報宣伝(広報)活動、教育法令研修会、教育座談会等)について検討しました。
さらに、年4回発行の『教育情報』、教育法令研修会の充実、『教育情報 速報2』による研修内容の詳細な紹介など会員の皆様に役立つ情報発信を目指します。
情報宣伝部は、今年度も「会員からの声を集め、届ける」という大切な務めを担い、誠実に堅実に歩んでいきたいと思いますので、御理解と御協力をお願いします。
青年・壮年教職員合同研修会の開催
5月14日(木)
各支部の青年部長、壮年部長が集まり、青年・壮年教職員合同研修会を開催しました。
最初に、組織局長より「今年度の組織局活動がスタートするに当たり、役決めをしていきます。積極的に役を引き受け、楽しみながら活動に取り組んでいきましょう。そうすることで人間関係が広がり、横のつながりが強くなります。組織局の活性化に向けて協力して取り組んでいきましょう。」と挨拶がありました。
その後の合同研修では、組織局の活動方針と年間活動の確認をしました。また、7月に行われる青年部と壮年部が合同で行う「青壮年教職員夏季合同研修会」のテーマや講師、内容等について協議しました。会員の交流、組織活動の活性化、教職員としての資質の向上につながる研修会になるよう今後も検討を重ねていきます。
青年部と壮年部の部会別研修では、それぞれの年間行事の確認と一人一役の役員決めを行うとともに、各部の1年間の活動について方向性を協議しました。
主な活動(予定)は、以下のとおりです。
7月29日午前(水)壮年教職員研修会(壮年部)
7月29日午後(水)青壮年教職員夏季合同研修会(青年部・壮年部)
8月5日(水)~6日(木)四年目研修会(青年部 採用から四年目を迎える教職員)
7月~8月 INGプロジェクト(青年部 東・中・南予別)
10月24日(土)青年教職員研究大会(青年部)
今年度も組織局活動が、連帯意識を高めていくものとなるよう取り組んでいきます。